投資信託に必要なコストについて確認してみよう

投資信託に必要なコストについて確認してみよう

近年、投資信託は500円からも始められ、個別銘柄の株式を購入するよりも投資信託はずっと身近な存在です。
個人的には、サラリーマンの人たちは個別銘柄ではなく投資信託やETFのみで十分に資産形成が可能と考えています。
そんな便利で身近な投資信託ですが、個別の株式を売買するのと比べると様々な費用が発生します。
今回は、そんな投資信託の費用について確認してみましょう。

大きく分けると3つの費用がある

投資信託の代表的な費用として、以下の3つが挙げられます。

  1. 販売手数料
  2. 信託報酬
  3. 信託財産留保額

これらは簡単にいうと、

  1. 買う時(販売手数料)
  2. 持っている時(信託報酬)
  3. 売る時(信託財産留保額)

このようなタイミングで必要になります。
では、一つずつ見てきます。

販売手数料

これは、その名の通り販売時点で必要となるコストです。
買う側から見れば、購入手数料ですね。

この販売手数料は、すべての投資信託に必要になるわけではありません。
一部の投資信託にかかる費用となっており、また販売会社によって手数料も異なります。

反対に販売手数料がかからないものをノーロードといい、ネット証券などでは主流となりつつあります。
実際に、私自身も販売手数料のかかる投資信託は買ったことはなく、すべてノーロードです。

信託報酬

こちらは、持っている時、つまり運用手数料となります。
投資信託は、ファンドマネジャーなどが運用をしていますので、それらの手間賃だと考えるとわかりやすいですね。

この信託報酬はいつ差し引かれるのですか?という質問をいただくことがあるのですが、答えは毎日です。

例えば、信託報酬が3.65%だったとしましょう。
この場合、毎日手数料がかかるため毎日0.01%かかっているというイメージです。

投資信託の値段は、基準価格といい、毎日夜中にその日の値段が決まります。
今日の結果をまとめて、夜中に発表するようなイメージです。
その1日のまとめの中に信託報酬も含まれています。
したがって、私たちが目にする基準価格とはすでに信託報酬が引かれた後の数字となります。

監査報酬というものもある

同じく運用している時に必要なものとして、監査報酬と呼ばれるコストもあります。
これは、投資信託はちゃんとやっているか監査を受ける義務があるのですが、この費用です。
わずかな費用のため、目論見書などでしか確認できませんが、費用として必要となります。
投資信託の純資産総額(預かったお金の合計)の金額によって異なりますが、年率0.005%などの低い費用です。

信託財産留保額

こちらは辞める時に必要なコストです。
この費用も必要な投資信託と必要のない投資信託があります。

まとめ

まとめると以下のようになります。

必要なタイミング 費用名
買う時 販売手数料
持っている時 信託報酬、監査報酬
売る時 信託財産留保額

将来のリターンは不確実なものですが、コストは確実に必要になりますので少しうるさいくらいこだわってもいいかもしれませんね。

「元役者」という異例の経歴をもつファイナンシャルプランナー。
現在は役者時代に培った経験を生かし、講師業を中心に活動。200人以上の確定拠出年金の運用相談の実績がある。

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